■離職期間が長いと転職には不利？

転職活動の一般的な基準となる期間は2〜3ヶ月と言われています。

そのため、3ヶ月を超えると離職期間が長いとみなされ、不利になる可能性もあるでしょう。

採用する企業側は、履歴書や職務経歴書を確認した際に応募者の離職期間が長いと、どんな経緯で離職期間が長引いているのかを気にします。

「健康面に問題があるのではないか」「勤労意欲が低いのではないか」「前職で何か問題があったのではないか」など、様々な要因を勘繰るでしょう。

離職期間が長引くなる理由は人それぞれですが、面接などでいかに企業の採用担当者を納得させられるかが採用の分かれ道となります。

■離職期間が長いと採用する企業側は何を気にする？

離職期間が長いと、少なからず企業側に悪印象を与えることもあります。そこで、企業側は離職期間が長い応募者のどのような点を懸念しているのかを解説します。

・懸念①：仕事に対する意欲・姿勢

長期で働いていない空白期間があると、企業はまず仕事に対する意欲が低い、もしくはないのではないかと疑います。

企業は採用にも広告費などの予算をかけています。早期離職につながってしまった場合、それは企業側にとって大きな損失となります。

そのため、応募者側は、仕事に対する熱意や意欲の高さをアピールする必要があるでしょう。

・懸念②：仕事の能力

企業の中途採用では、多くの場合即戦力を求めています。

ブランク期間があれば、即戦力として活躍できるのか、疑いの目で見られるでしょう。

仕事の能力をアピールする場合は、転職先企業の業務内容を踏まえて、自分がどのような強みを発揮して、企業に貢献できるのかを伝える必要があります。

・懸念③：理想と現実のギャップ

離職期間が長いと、自分にマッチする企業を分析・把握できていないと判断される可能性があります。

客観的に自分を見る能力に欠け、柔軟性や判断力にも疑いをかけられるかもしれません。

応募企業の理念や社風をきちんと把握したうえで、自分がいかにその企業にマッチするかをアピールすることが大切です。

■離職期間が長引いた場合の回答例

企業の採用担当者は、離職期間が長引いている応募者の場合、どのような説明だと納得するでしょうか。面接官への回答例文をいくつか紹介します。

・回答例①：資格の勉強をしていた場合

「在職期間中は資格の勉強をする時間がなかなか取れませんでした。これまでとは別の業界への転職を目指すため、中途半端な覚悟ではダメだと考え、期間を設定して資格の勉強に取り組みました。無事設定した期限内に資格を取得することが出来たため、この資格を最も活かせる御社を志望しました。」

このように離職期間中に、どんな努力をしたのか、取得した資格を活かすためにその企業に応募した説得力があれば、企業側へのアピールになるでしょう。

ほかにも、語学留学やキャリアアップのために職種や企業研究などの情報収集をしていたケースも、この回答例を活かすことができます。

・回答例②：育児が理由だった場合

「前職は妊娠したことをきっかけに退職しました。当時勤めていた会社では、在職中に受けられる育児支援がなく、子どもが育つまでは復職もできませんでした。御社では、子どもを育てながらも活躍されている方がおり、育児休暇制度も充実していることに魅力を感じました。前職のスキルや実績も活かせると考え、御社を志望しました。」

妊娠や出産はキャリアの大きな分岐点となります。

ほかにも、病気やケガで仕事を長期離脱するケースや、親の介護が必要になり仕事を続けられなくなったなどのやむを得ないケースも考えられます。

いずれの場合でも、問題なく働けることをアピールするのがポイントです。

・回答例③：フリーランスとして活動していた場合

「前職を退職した後、しばらくはフリーランスとして仕事を受けていました。一度は仕事の判断を自分で行なう経験を積み、スキルアップしたいと考え、まずは1年間活動してきました。仕事は大きい案件から小さい案件まで様々に経験したことで、他ではできない実績を積むことができました。実は御社の社風や仕事内容に憧れており、即戦力として活躍するための修行期間と捉えて活動していました。前職やフリーランス時代の知識や経験を活かして、御社にも貢献したいと考えています。」

フリーランスとして活動をしていくのは、毎月安定した給与が支払われるサラリーマンとは異なった厳しさがあります。

このようなケースでは、会社員に戻ろうと考えた理由やフリーランスとして活動して得たスキルや実績をアピールすると良いでしょう。

◆まとめ

以上、離職期間が長くなった場合の企業側の視点や面接の回答例を紹介しました。

転職活動において重要なのは、いかに応募先の企業で自分が活躍できるかの自己PRと、企業の社風や文化と合致する自己分析や志望動機です。

とにかく企業には自分が貢献できる人材だと前向きに伝えることが必要になります。

本記事で解説した回答例などを参考に、志望企業への転職を成功させましょう。